「子どもたちの笑顔で家族の時間を豊かにする」を理念に、大田区・世田谷区・目黒区で体操教室「LUNA STUDIO」ダンス教室「LUNA DANCE」を展開しているキッズモブ株式会社。社員のモチベーション向上を目的に人事評価制度の改定。賞与の回数も増え、全社での目標達成にコミットできる制度を構築いたしました。

人事評価制度とは

人事評価制度とは、国家公務員法によると 「任用、給与、分限その他の人事管理の基礎とするために、職員がその職務を遂行するに当たり発揮した能力及び挙げた業績を把握した上で行われる勤務成績の評価」 のこと。

もう少し簡単に言うと、員の能力やパフォーマンス、仕事の業務への貢献度等を評価し、企業の目標と見比べることで従業員個々の給与・賞与・昇進などに反映させる制度のことを言います。

人事評価制度を設ける目的として、スタッフの人材育成、組織の目標の明示、スタッフの最適な配置や待遇の決定などがあげられ、この制度を設けることにより人事評価制度における目標とスタッフの現状のスキルの差を把握すること、そして成果を出すことが昇給などに結び付くため、スタッフは目標や業務の達成に注力します。

人事評価制度は会社の目標達成や人材の育成にも大きく関わる制度です。この制度を効率的に活用することが組織の成長にも繋がると言えます。

人事評価制度の改定により賞与の回数が増加！

当社、キッズモブ株式会社は会社を運営するうえで、働くスタッフが働いていてモチベーション向上に繋がる環境を目指すことが大切だと思います。そのため、社員のモチベーション向上を目的に人事評価制度を改定いたしました。結果、賞与の回数も増え、全社での目標達成にコミットできる制度を構築することができ、社員の業務へのモチベーション向上にも繋がっています。

当社の人事評価制度は社員の努力の結果が目に見える形で評価される人事評価制度になっております。役割等級は下記の画像のような等級になっております。 賞与については、下記画像のように昇給するごとに業務の内容が増える分責任が増えていきますがその代わりその業務に応じた賞与が付与されます。目標数値に対する達成状況を評価しており、目標未達の場合は、未達成率分が減額となるため全社員が目標達成のために体験数や入退会の管理をしっかりと行うことが必要になってきます。 このような評価制度にすることで、より目標に向かって業務を頑張るモチベーションになっています。

詳しくは下記の記事をご覧ください。
【キッズモブ株式会社】社員のモチベーション向上に繋がる人事評価の仕組みに改定！結果をより目に見える形に。
https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=108068&release_id=33&owner=1

当社のモチベーション向上のための取り組みについて

人事評価制度のほかにも、社員の働きやすい環境作りやモチベーション向上に繋がるような取り組みを行っております。いくつかご紹介をします！

→男性女性共に働きやすい環境やワークライフバランスの実現に向けて、導入致しました。
産休においては産前予定の6週間前から休業可能、産後8週間の休業が可能。
育休については子どもが1歳の誕生日を迎えるまで休業可能。

＜詳細記事＞
https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=108068&release_id=9&owner=1

→人材不足解消や多店舗展開に向けての体制づくりに向けてインストラクターの指導力向上に繋がる社内研修・育成プログラム開発を行っております。生徒のみならずスタッフも働いていて楽しい！やりがいがある！と感じる環境づくりを作っていきます。

＜詳細記事＞
https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=108068&release_id=13&owner=1

→今後の事業拡大に向けてインストラクターの働く環境をよりよく整え、安定した店舗運営を行うために運営本部機能の設置をしております。事業管理者の不在時でも運営管理が問題なく確立できる仕組みづくりを作っていきます。

＜詳細記事＞
https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=108068&release_id=16&owner=1

→経営の透明化を図り、社員全員が会社への信頼感・安心感をもって働ける環境を作るため、全社員が参加できる権利を持つ運営会議を行っております。交流を深める場としても機能しており、運営会議を行うようになってから当事者意識を持った行動をする社員が増えてきています。

＜詳細記事＞
https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=108068&release_id=25&owner=1

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